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海洋資源エネルギー学部門(海洋開発学)助教の公募について  応募期限H30.11.16

Last Update : 2018-08-27 11:14

募集人員 助教 1名(常勤)
所属 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門
担当する教育研究内容

 海洋資源エネルギー学部門が担当する海洋資源環境学部海洋資源エネルギー学科では、海洋自然エネルギーや海底資源開発に関連する科学技術を中心とした学問領域として海洋開発学を設けています。また、大学院海洋科学技術研究科海洋資源環境学専攻では海洋開発学などの海洋科学技術の研究を先導するとともに、高度な専門能力、独創性を兼ね備えた人材を育成するための教育研究を行っています。

 その中にあって当該教員は海洋における資源やエネルギーに関する化学領域の教育研究を担当し、本学が指定する基礎教育科目および専門科目の講義、実験、実習を担当します。

 担当を予定している授業科目は次のとおりです。

[学部]

 環境生命化学I、フレッシュマンセミナー、海洋開発学の最前線、海洋バイオマス資源学、海洋開発学実験、海洋資源エネルギー学実習I・II、ゼミナール、卒論研究など

[大学院博士前期課程]

 水圏環境化学特別演習など

応募条件

(1)博士の学位を有すること、もしくは採用時までに取得見込みであること

(2)上記「担当する教育研究内容」の教育研究内容における研究業績を有すること

(3)上記「担当する教育研究内容」の授業科目を担当、分担できること

(4)学部の授業と大学院の授業及び研究指導は日本語だけではなく英語でも行えること

(5)教育研究とともに、その他の学内業務にも積極的に取り組むこと

採用予定 平成3141
待遇等

給与:本学職員給与規則等による

手当:通勤手当、住居手当および扶養手当(所定の要件を満たしている場合)、賞与、退職手当(勤続期間により支給あり)

保険等:文部科学省共済組合(健康保険、厚生年金)、雇用保険、労災保険加入

勤務時間:裁量労働制適用(みなし勤務時間:1日7時間45分、週38時間45分)

休日:土曜日、日曜日、祝日および年末年始、その他学長が指定する日

試用期間:6か月

提出書類

各原本1部、および(1)から(7)を記録したUSBメモリーなどの電子媒体

(1)履歴書(A4判、様式自由、写真貼付)

 学歴、職歴、賞罰、学位論文題目(学位取得機関・学位取得年月・学位記番号)、所属学会、その他特記すべきことを項目別に列記して下さい。

(2)研究業績目録(A4判、様式自由)

 *著書、学術論文(査読付き)、参考論文などに分け、それぞれ現在から順に過去に遡り列記して下さい。

 *応募時に公刊されているものに限ります。学術論文については、審査が終了し受理証明書のあるものを含めることができます。

 *学術論文で、応募者が第一著者(単著を含む)又は責任著者になっている論文には、名前に二重下線を引いて判別できるようにしてください。それ以外の論文には、名前に一重下線を引いてください。

(3)学術論文などの別刷又はコピー(代表的な論文などを5編まで)

 *最終選考に際して、学術論文すべての提出をお願いすることになります。

(4)競争的研究資金の獲得状況(A4判、様式自由)

(5)現在までの教育および研究内容の要約。その中で乗船経験があれば記載して下さい。(A4判、2,000字程度)

(6)着任後の教育および研究に対する抱負(A4判、2,000字程度)

(7)応募者について照会可能な方の氏名・連絡先(2名)

(8)提出書類受理通知のための返信用封筒(定形封筒に宛先を記入し、切手を貼付すること)

(9)審査結果通知のための返信用封筒(定形封筒に宛先を記入し、切手を貼付すること)

※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。

応募期限 平成30年11月16日(金)必着
書類提出先

〒108--8477 東京都港区港南4-5-7

東京海洋大学 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門 宮本 佳則

「海洋資源エネルギー学部門(海洋開発学 助教)応募書類在中」と朱書し、簡易書留郵便等、追跡可能な方法で送付すること

選考方法

(1)書類選考

(2)候補者による口頭発表(これまでと今後の教育・研究・社会貢献について)および面接

※選考に当たって面接等を実施する場合の交通費等は自己負担とする。

選考結果の通知 選考の結果は平成312月末日までに通知する予定です。
照会先

東京海洋大学 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門長 宮本 佳則

E-mail: miyamoto@kaiyodai.ac.jp

雇用主 国立大学法人東京海洋大学長
その他

 東京海洋大学 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門の詳細については、海洋資源環境学部海洋資源エネルギー学科のウェブサイトを、また、大学院の詳細については、博士前期課程海洋資源環境学専攻および博士後期課程応用環境システム学専攻の各ウェブサイトをご覧ください。

 東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。

 東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。

 本学の専任教員の定年は満63歳(当該年齢に達した年度の末日で退職)です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。

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