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海洋環境科学部門(藻類学)教授又は准教授の公募について  応募期限H29.11.10

Last Update : 2017-09-21 20:03

募集人員 教授又は准教授 1名(常勤)
所属 学術研究院 海洋環境科学部門
担当する教育研究内容

 海洋環境科学部門は、学際的に、生物系、化学系、物理・解析系及び地学系が緊密な関係を保ちながら教育研究を進めることを基本理念としています。この部門の教育研究には、二つの柱:(1)水圏の様々な現象の基礎と相互の繋がりを教育研究する「海洋学」系の教員と、(2)多様な海洋生物と環境との相互作用を教育研究する「海洋生物学」系の教員が支えていく、という方針が定められています。

 本教員公募は、海洋生物学系の教員の補充を目的としたものです。当該教員は、海洋生態系の基礎生産者に位置する海産植物、特に大型の海藻・海草の静的動的把握に係わる諸課題(生物の分類や形態、分布、生態、生活史、並びに生理学的特性等)を、フィールドワーク主体に分類学的及び生態学的立場から教育研究します。加えて、専門的分野だけでなく、大学全体の基礎必修科目や教員養成課程に係わる生物学教育及び学芸員養成課程に係わる博物館学教育を担うことも求めます。


 担当を予定している授業科目は次のとおりです。

【学部:海洋資源環境学部 海洋環境科学科】

海洋生物学I、生物学、生物学概論I、生物学実験、海洋生物学実験I、臨海生物学実習、海洋生物学研究の最前線、博物館学III及びIV、博物館学実習I及びII、セミナー、卒業論文、フレッシュマンセミナーなど(海洋科学部の授業科目も含む)


【大学院博士前期課程:海洋資源環境学専攻 海洋生物学専攻分野】

藻類系統学、藻類形態分類学、海洋生物学特別演習、海洋生物学特別研究など


【大学院博士後期課程:応用環境システム学専攻 海洋環境学専攻分野】

藻類学特論、海洋環境学特別研究など

応募条件

(1)博士の学位を有すること

(2)上記「担当する教育研究内容」の教育研究内容に係わる教育経験と研究業績を有すること

(3)上記「担当する教育研究内容」の授業科目を担当、分担できること

(4)大学院博士後期課程での研究指導を担当できることが望ましい

(5)学部の授業と大学院の授業及び研究指導は日本語だけではなく英語でも行えること

(6)教育研究とともに、その他の学内業務にも積極的に取り組むこと

採用予定 平成3041
提出書類

各原本1部、(1)から(7)はコピー6部をあわせて添付

(1)履歴書(A4判、様式自由、写真貼付)

(2)研究業績目録(A4判、様式自由)

 著書、学術論文(査読付き)、参考論文に分け、現在から順に過去に遡り列記してください。

 *応募時に公刊されているものに限ります。学術論文については、審査が終了し受理証明書のあるものを含めることができます。

 責任著者になっている論文には、名前に又は責任著者になっている論文には、名前に二重下線を引いて判別できるようにしてください。それ以外の論文には、名前に一重下線を引いてください。

(3)学術論文の別刷又はコピー(代表的な論文を5編)

 *最終選考に際して、学術論文すべての提出をお願いすることになります。

(4)競争的研究資金の獲得状況(A4判、様式自由)

 獲得した研究資金の主なものについて、代表・分担の別、申請課題、助成機関、期間、金額を列記してください。

(5)現在までの教育及び研究内容の要約(A4判、2,000字程度)

(6)着任後の教育及び研究に対する抱負(A4判、2,000字程度)

(7)応募者について照会可能な方の氏名・連絡先(2名)

(8)提出書類受理通知のための返信用封筒

 (定形封筒に宛先を記入し、返送用の切手を貼付すること)

(9)審査結果通知のための返信用封筒

 (定形封筒に宛先を記入し、返送用の切手を貼付すること)


注意事項:

1)選考にあたって、面接等をお願いすることがあります。その場合の交通費等は自己負担とします。

2)健康診断書の提出をお願いすることがあります。

3)応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。応募書類は原則として返却せず、選考終了後に当方で処分します。

応募期限 平成291110日(金)(必着)
書類提出先

〒108-8477 東京都港区港南4-5-7

東京海洋大学 学術研究院 海洋環境科学部門

教員選考委員会 副委員長 鈴木秀和

(「海洋環境科学部門教員(藻類学 教授又は准教授)応募書類」と朱書し、簡易書留郵便等、追跡可能な方法で送付すること)
選考結果の通知 書類選考の結果は平成302月末日までに通知する予定です。
照会先

教員選考委員会(藻類学 教授又は准教授)副委員長 鈴木秀和

E-mail:hsuzuki@kaiyodai.ac.jp

参考

 海洋環境科学部門の詳細については、東京海洋大学のウェブサイト海洋資源環境学部 海洋環境科学科を、また、大学院の詳細については、博士前期課程 海洋科学技術研究科 海洋資源環境学専攻博士後期課程 海洋科学技術研究科 応用環境システム学専攻をご覧ください。

その他

 東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。

 東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。

 本学の専任教員の定年は満63歳(当該年齢に達した年度の末日で退職)です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。

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