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南極地域観測事業「基本観測」実施 記念パネルの交換

Last Update : 2013-08-12 16:10

国立大学法人東京海洋大学と大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立極地研究所は、平成25年度~平成27年度日本南極地域観測事業「基本観測(海洋物理・化学観測)」の実施機関として選定され、8月2日(金)に東京海洋大学長と国立極地研究所長との間で記念のパネルを交換し、基本観測実施についての両機関の連携・協力を確認しました。

基本観測は、南極海の表層から底層にいたる海水の海洋物理・化学観測を実施し、その調査データを国内外の関係機関の利用に供するものです。
東京海洋大学は、これまでも国立極地研究所と連携して南極海の観測を継続的に実施してきており、その観測データは国際的に有効に活用されてきました。
平成24年度に初めて公募となった日本南極地域基本観測事業に、海洋大学と極地研はその高い実績を評価されて事業実施者として選定されました。今回の平成25年度~27年度の基本観測事業採択はそれに引き続くもので、これまで同様、海洋大学練習船の海鷹丸によって実施されることになります。

対象海域は東経110度線上の南緯40度から流氷縁域(南緯65度付近)までで、CTD観測によって表層から海底直上10 mまでの水温・塩分の連続データを得ます。あわせて海水の採取を行い、表層から底層までの栄養塩・溶存酸素データを取得します。また、表層環境モニタリングシステムを用いて、航路上の水温・塩分情報も得ます。これらのデータはいずれもWOCE(World Ocean Circulation Experiment)などで推奨されるレベルの精度が維持されるよう品質管理がなされます。観測データは南極データマネージメント合同委員会(JCADM)の要請に応じて提供され、国内の極域関連データの主要な提供元(NADC)として機能している極地研の極域データセンター・学術データベースに登録するほか、メタデータ(科学的諸データの所在情報)については、アメリカ航空宇宙局・汎地球変動データベース(NASA/GCMD)の南極マスターディレクトリー(AMD)にも登録されます。観測の成果は国際的な連携で共有され、地球規模気候変動の解析などの必須データとして用いられることになります。

今後も両機関は、それぞれが有する研究資源を活用した組織的かつ効果的な取り組みを行い、連携・協力を推進していきます。

南極地域観測事業「基本観測」実施 記念パネルの交換

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