東京海洋大学について職員採用
東京海洋大学では、令和4年にビジョン2040・アクションプランを策定し、教職員が一致団結して大学改革を進めています。私達と共に大学運営に携わっていただける教職員や船舶職員等を求めています。
海洋資源エネルギー学部門 准教授または助教(テニュアトラック)の公募について(応募期限R7.9.30)
募集人員 |
准教授または助教(テニュアトラック) 1名(常勤) (助教の場合はテニュアトラック制*を適用し、テニュアトラック期間は採用から5年とする。ただし、中間評価の結果によっては、5年を経ずに任期の定めのない常勤教員としての資格を取得することができる。) *本制度は、助教(テニュアトラック)を任期付きで雇用し、整備された環境のもと教育研究を推進し、教員としての適性について公正・厳格な審査を行い、本学助教又は准教授のテニュア(任期の定めのない常勤教員としての資格)を取得させることを目的とするものです。 |
---|---|
所属 |
学術研究院 海洋資源エネルギー学部門 |
担当する教育研究分野 |
海洋資源エネルギー学部門では、海洋開発と環境保全の調和に寄与する科学技術に係わる教育研究を行い、海洋科学技術の研究を先導するとともに、高度な専門能力、独創性を兼ね備えた人材を育成しています。 本公募では、海域での調査・観測に基づいた海洋底地球科学分野において、教育・研究に積極的に取り組む意欲のある人材を求めています。特に、地下構造、地質、およびテクトニクスに関する専門知識を有し、地震・津波・海底地すべりなどの海底ジオハザードの評価・予測に貢献できる方を歓迎します。 当該教育研究分野で担当または分担する科目例は以下のとおりです。 [学部] 地学Ⅰ、地学Ⅱ、地学実験、地球科学概論Ⅰ、海底科学Ⅱ、フレッシュマンセミナー、海洋資源エネルギー学実習Ⅰ、海洋資源エネルギー学実習Ⅱ、海洋資源エネルギー学研究の最前線、セミナー、卒業論文 [大学院博士前期課程] 海洋底地球科学、海洋資源エネルギー学特別演習、海洋資源エネルギー学特別研究 [大学院博士後期課程] 環境保全システム学合同セミナー、環境保全システム学特別研究 |
待遇等 |
テニュア中間評価及びテニュア審査 テニュア中間評価を採用日から3年以内、テニュア審査を採用日から5年以内に実施します。審査結果により、任期のない助教または准教授として採用される可能性があります。 |
応募条件 |
|
応募期限 |
令和7年9月30日(火)必着 |
採用予定 |
令和8年4月1日 |
提出書類 |
各原本1部(3. 以外はA4判)、1. から7. はファイルを格納した電子媒体(USB、CD-ROMなど)
※ 健康診断書の提出をお願いすることがあります。 ※ 応募の秘密は厳守し、応募書類等はこの選考の目的以外には使用しません。また、応募書類等は原則として返却せず、選考終了後に当方で責任を持って処分します。 |
書類提出先 |
〒108-8477 東京都港区港南4-5-7 東京海洋大学 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門長 戸田勝善 ※封筒に「海洋資源エネルギー学部門准教授または助教応募書類在中(海底観測)」と朱書きし、簡易書留とすること。 ※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。 |
選考内容 |
一次選考:書類審査 二次選考:プレゼンテーションを含む面接などによる審査 注:選考に当たって面接等を実施する場合の交通費等は自己負担とします。なお、面接方法(対面・オンライン等)、時間・場所、内容等の詳細は、別途一次選考通過者に連絡します。 |
選考結果の通知 |
第一次選考(書類審査)の結果は、メールにて令和7年10月下旬頃までに通知します。 第二次選考(面接などによる審査)の結果は、メールにて令和7年12月上旬頃までに通知します。 |
照会先 |
東京海洋大学 学術研究院 海洋資源エネルギー学部門長 戸田勝善 Tel:03-5463-0487 E-mail: toda@kaiyodai.ac.jp |
その他 |
東京海洋大学の専任教員の定年は満63歳(当該年齢に達した年度の末日で退職)です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。 東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。 東京海洋大学では、改正健康増進法(平成30年法律第78号)及び東京都受動喫煙防止条例を踏まえ、キャンパス内を原則禁煙とすることをはじめとする受動喫煙防止の徹底に取り組んでいます。 東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。 |