教授または准教授　１名（常勤）

学術研究院　海事システム工学部門

　海洋工学部の一般英語科目をご担当いただきます。また、海洋工学部では国際海上輸送を担う船舶に乗船する海技士の養成を教育の重要な柱としており、その一環として海技士を対象としたEnglish for Specific Purposes（ESP）の教育・研究も担当していただきます。

（大学院）
大学院海洋科学技術研究科博士前期課程海運ロジスティクス専攻での英語に関わる科目、ならびに特別研究指導   

（学部）
「Practical English」、「Effective English」などの一般英語科目、「航海英語」などの海技士を対象としたESPに関する専門科目、ならびに卒業研究指導

• 給与及び手当：本学職員給与規則等による（年俸制）。手当については、所定の要件を満たしている場合に支給）
• 保険等　：文部科学省共済組合（健康保険、厚生年金）、雇用保険、労災保険加入
• 勤務時間：裁量労働制適用（みなし勤務時間：1日7時間45分、週38時間45分）
• 休日　　：土曜日、日曜日、祝日および年末年始、その他学長が指定する日
• 試用期間：6か月

以下の(1)-(5)を満たすこと。

(1）英語教育学・応用言語学・TESOLといった英語関連分野での博士の学位を有するか、採用日までに取得する見込みであること。

(2) 英語圏における留学や研究活動を通して十分な海外経験を有していること。

(3)　大学院博士前期課程の研究指導担当資格に相当する英語関連分野での研究業績があること。（審査付き学術論文10編程度以上を目安とします。）

(4) 海技士を対象としたESPの教育・研究に積極的に取り組む意欲があること。

(5) 大学の管理・運営業務、また社会貢献にも積極的に取り組むこと。

令和6年3月29日（金）必着

令和6年10月1日またはそれ以降のできるだけ早い時期

(5)、 (6)以外はすべて７部（うち６部はコピー可）

(1)履歴書（市販用紙の項目を参考に作成（ワープロ可）して下さい。ただし、氏名は自署、写真貼付、電子メールアドレスを記入のこと）

(2)研究業績一覧（A4版様式自由）
　「学術図書」、「審査付き学術論文」、「その他」の別に、著者名（著書、論文等に記載された順に全員）、論文名、発行所または論文集名、巻数、号数、ページ、発行年月を記載
※応募時に公刊されているものに限ります。学術論文は審査が終了し受理証明書のある ものを含めることができます。また、全文査読のあるプロシーディングス（全文査読であることが確認できる資料の提示が可能なもの）は学術論文に加えることができます。

(3)これまでの研究内容および今後の教育研究に関する抱負（それぞれA4 1500字程度）

(4)学術論文の別刷またはコピー（代表的なものを3編以内、コピー可）
　※ 最終選考に際して、学術論文すべての提出をお願いすることになります。

(5)採用の参考となる意見をうかがえる方1名の氏名、所属、連絡先、応募者との関係

(6)審査結果通知のための返信用封筒１通

　（定形封筒に宛先を記入し、84円切手を貼付すること）

注:）
・     健康診断書の提出をお願いすることがあります。
・     提出書類には作成日を明記して下さい。

〒135-8533　東京都江東区越中島2-1-6

東京海洋大学　学術研究院　海事システム工学部門　陶山貢市

※封筒に「海事システム工学部門教員応募書類在中」と朱書きし、簡易書留とすること。

※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。

第一次選考は、書類審査を行います。

第二次選考は、面接、模擬授業、研究内容に関するプレゼンテーションなどによる審査を行います。

※選考に当たって面接等を実施する場合の交通費等は自己負担とします。

第一次選考（書類審査）の結果は、令和6年4月末までに通知します。

第二次選考（面接などによる審査）の結果は、令和6年6月末までに通知します。

東京海洋大学　学術研究院　海事システム工学部門　陶山貢市

電話：03-5245-7478

E-mail: suyama@kaiyodai.ac.jp

　東京海洋大学の専任教員の定年は満63歳（当該年齢に達した年度の末日で退職）です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。

　東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。
※男女共同参画及び女性研究者支援に係る取組みは、「海なみnet」（東京海洋大学男女共同参画推進室・女性研究者支援機構ホームページ）　https://www.kaiyodai.ac.jp/uminami/index.htmlにおいて紹介しております。適宜ご参照ください。

　東京海洋大学では、改正健康増進法（平成30年法律第78号）及び東京都受動喫煙防止条例を踏まえ、キャンパス内を原則禁煙とすることをはじめとする受動喫煙防止の徹底に取り組んでいます。

　東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。