准教授　１名（常勤）　

水圏生殖工学・感染症制御研究所（仮称）

　本学では、世界に先駆けて水圏生物を用いた種々の生殖工学的技法の開発に成功しています。これら技術をより向上・拡大するために令和2年度に設立された水圏生殖工学研究所は、令和6年度から水圏生殖工学・感染症制御研究所（仮称）とし、感染症の制御に関する研究部門を強化します。その中にあって、当該教員は養殖対象種の魚介類を材料に用いた疾病予防分野の領域を担当します。特に、宿主および病原体のゲノム配列情報などから、魚介類の耐病性機構：宿主（耐病性）と病原体（病原性）との相互作用の理解し、さらにその知見を生かした疾病予防・耐病性育種の技術開発やその実用化など、幅広く教育と研究を行います。

担当を予定している授業科目は次のとおりです。

[学部] （海洋生命科学部　海洋生物資源学科）

水族養殖学、水族遺伝育種学、水族養殖・育種学実習Ⅰ、水族養殖・育種学実習Ⅱ、水族病理学実習、セミナー、卒業研究など

[大学院博士前期課程] （海洋生命資源科学専攻　水圏生物科学分野）

水族遺伝育種学、水圏養殖学、水圏生物科学特別演習、水圏生物科学特別研究など

[大学院博士後期課程] （応用生命科学専攻　応用生物科学分野）

水族養殖学特論など

• 給与及び手当：年俸制。手当は所定の要件を満たしている場合に支給。
• 保険等　：文部科学省共済組合（健康保険、厚生年金）、雇用保険、労災保険加入
• 勤務時間：裁量労働制適用（みなし勤務時間：1日7時間45分、週38時間45分）
• 休日　　：土曜日、日曜日、祝日および年末年始、その他学長が指定する日
• 試用期間：6か月
• 勤務場所：品川キャンパス

• 博士の学位を有すること。
• 上記『担当する教育研究内容』の教育研究内容に係わる研究業績を有すること。
• 上記『担当する教育研究内容』の授業科目を担当、分担できること。
• 大学院博士前期課程での研究指導および後期課程での研究指導補助ができることが望ましい。
• 学部の授業と大学院の授業および研究指導は日本語だけでなく英語でも行えること。
• 教育研究とともにその他の学内業務にも積極的に取り組むことができること。

令和6年4月30日（火）消印有効。

令和6年7月1日以降のできるだけ早い時期

※原本1部に、(1)～(7)はコピー4部を合わせて添付。

(1) 履歴書（A4判、様式自由、写真貼付）
　学歴、職歴、賞罰、学位論文題目（学位取得機関・学位取得年月・学位記番号）、所属学会、その他特記すべきことを項目別に列記してください。

(2) 研究業績目録（A4判、様式自由）
　査読付き原著論文、著書、総説・解説、参考論文（査読無し論文、プロシーディングス、報告書等）に分け、それぞれ現在から順に過去に遡り列記してください。
　* 応募時に公刊されているものに限ります。受理済みまたは印刷中の原著論文については、受理証明書等を添付してください。
　* 原著論文で、応募者が第一著者（単著を含む）または責任著者になっている論文には、応募者の氏名に二重下線を引いて判別できるようにしてください。それ以外の論文には、応募者の氏名に一重下線を引いてください。

(3) 原著論文の別刷又はコピー（代表的な論文を5編以内）
　* 最終選考段階に際して、原著論文すべての提出をお願いすることになります。

(4) 競争的研究資金の獲得状況（A4判、様式自由）
　獲得した研究資金について、代表・分担の別、申請課題、助成機関、期間、金額を列記してください。

(5) 現在までの教育および研究内容の要約（A4判、2,000字程度）

(6) 着任後の教育および研究に対する抱負（A4判、2,000字程度）

(7) 応募者について照会可能な方２名の氏名・所属および連絡先　　

(8) 提出書類受理通知のための返信用封筒（定型封筒に宛先を記入し、84円分の切手を貼付すること）

(9) 審査結果通知のための返信用封筒（定型封筒に宛先を記入し、84円分の切手を貼付すること）

〒108-8477　東京都港区港南4-5-7

東京海洋大学　水圏生殖工学研究所　吉崎悟朗　宛

※封筒に「水圏生殖工学・感染症制御研究所（仮称）准教授（疾病予防分野）応募書類在中」と朱書きし、簡易書留とすること。

※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。

書類選考に続き、第2次選考として面接を実施することがあります。

※選考に当たって面接を実施する場合の交通費等は自己負担とする。

令和6年6月末日までに採否の通知を行います。

東京海洋大学　水圏生殖工学研究所長　吉崎悟朗

Tel：03-5463-0558

E-mail: goro@kaiyodai.ac.jp

　東京海洋大学の専任教員の定年は満63歳（当該年齢に達した年度の末日で退職）です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。

 　東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。

 　東京海洋大学では、改正健康増進法（平成30年法律第78号）及び東京都受動喫煙防止条例を踏まえ、キャンパス内を原則禁煙とすることをはじめとする受動喫煙防止の徹底に取り組んでいます。

 　東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。